地球温暖化は年を経るごとに深刻な状態になってきているため、現在世界各国で地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量を抑える取り組みが行われています。
この二酸化炭素の排出量削減のための方法として、化石燃料の使用料を減らし、再生可能エネルギーである太陽光や風力、地熱などのエネルギーの活用が推し進められています。
特に日本では太陽光発電システムの普及を国策として推進しているため、太陽光発電システム導入の際に補助金や助成金を受け取ることができる自治体もあるほど。
太陽光を使った発電システムの利用は、一般の住宅や社屋などにも導入できるため、他の自然エネルギーと比べて一番身近なクリーンエネルギーであると言えますね。
この太陽光発電システムは、建物の新築と同時に設置するケースと、すでに建っている建物に後付けするという2種類の方法があります。
ここでは、太陽光発電システムを後付けした場合に、どのようなメリットがあるかについて詳しく解説していきます。
住宅用太陽光発電の仕組み
太陽光発電とは太陽の光を利用した発電方法で、地球に有害なCO₂を出さずに大気を汚染しないクリーンな発電方法として世界から注目を集めています。
太陽光発電を利用するには、太陽電池を敷きつめたソーラーパネルの設置が必須。太陽電池は電力を蓄える一般的な電池ではなく、太陽の光を電気に変える発電機です。
太陽電池に太陽の光があたると光電効果という現象が起こります。太陽電池の中には2種類の半導体がはり合わせてあり、n型半導体にはマイナスの電気を帯びた電子、p型半導体には＋の電気を帯びた電子がそれぞれ発生し、電気の流れが生まれるのです。
住宅用太陽光発電を設置するメリット
太陽光発電を設置するメリットは以下の通りです。
- 電気代を安くできる
- あまった電気は電力会社に売れる
- 電気代に含まれている再エネ賦課金を少なくできる
- 停電時でも電気の使用が可能
①電気代を安くできる
太陽光発電で自宅で発電した電気を消費すれば、電気代が0円になります。
システム容量1kWのものｗ設置した場合、年間で約1,000kWhの発電が可能に。年間の電気代が31,000円ほど節約できる計算です。（1kWhあたり31円として計算した場合）
太陽光発電を利用するにはソーラーパネルなどの設置費用が必要になりますが、一度設置すれば長く使えるものなので長期的に見れば電気代の節約が可能です。
②あまった電気は電力会社に売れる
自宅で発電して使い切れなかった電気は電力会社に売ることが可能です。FIT法という再生エネルギーの普及のための法律によって、定められています。
太陽光発電を開始してから10年間は同じ価格で買い取ることが決まっているので、価格が下がる心配がありません。
③電気代に含まれている再エネ賦課金を少なくできる
再エネ賦課金とは、日々支払いをしている電気代に含まれているものです。
電力会社が家庭や企業などから余った再生可能エネルギーを書いとる時に支払うお金は、実は国民全体が再エネ賦課金として負担しています。
再エネ賦課金は2012年は0.22円/kWhでしたが、2022になると3.45円/kWhと年々大幅な値上がり傾向に！
太陽光発電を利用すると再エネ賦課金を削減してもらえるので、結果的に電気料金が安くなります。
④停電時でも電気の使用が可能
万が一災害に遭っても機器に破損がなければ自宅で発電可能です。蓄電池を利用すれば、太陽光がない夜間でも電気を使えます。
家電の使用や携帯電話の充電などに停電時でも電気を使えるのは、大きなメリットです。
太陽光発電システムを後付けするというのはどういうこと？
太陽光発電システムを設置する場合、2つのタイミングがあります。
1つめのタイミングは、家屋や社屋を新築するときに同時に太陽光発電システムを導入するケース。
2つめは既存の建物に太陽光発電システムを導入するケースです。
この2つのケースのうち、既存の建物に太陽光発電システムの導入を行うことを太陽光発電システムの「後付け」といいます。
新築時に設置した場合と後付けの場合の費用の違い
太陽光発電システムを導入する場合、新築時に導入した場合と後付けした場合には、さまざまな費用に違いが出てきます。
| 設置費用 | 固定資産税 | 火災保険等 | ランニングコスト | |
| 新築 | 低い | 対象内 | 対象内 | 同じ |
| 後付け | 高い（屋根の補強・リフォーム費用がかかることがあるため） | 対象外（設置方法によっては必要となることもある） | 対象内（ただし導入時に再評価が必要） | 同じ |
簡単に比較していますが、この表で新築時に導入した場合と後付けで導入を行った場合には違いがあることがお分かりいただけると思います。
以下に、この費用の違いについて詳しく解説していきます！
設置費用
建物を新築するときに太陽光発電システムを導入した場合、設置を建物の新築と同時に行うため、設置費用を安価に抑えることができます。
また新築時に太陽光発電システムを導入すると、その設置費用を住宅ローンに組み込むことができるため、設置費用を低い金利で長期にわたり返済することが可能。
既存の建物に太陽光発電システムを導入する場合には、その建物の屋根の強度や勾配が太陽光発電システムの設置に向いていないことがあります。
そのような場合には、屋根の補強やリフォームが必要となるため、新築時に太陽光発電システムを導入する場合に比べて費用が高額になるでしょう。
また利用できるローンはソーラーローンとなり、このソーラーローンは住宅ローンに比べて金利が高くまた返済期間も短くなっています。
ソーラーローンとは？
ソーラーローンは太陽光発電の設置や蓄電池の購入に使えるローンです。
銀行・信用金庫・信販会社などが取り扱っています。ソーラーローンのメリットは以下の通りです。
- 金利が通常のローンよりも低い
- 頭金が不要
- 長期的に返済できる
- 太陽光発電を担保にできるので、保証金や保証人なしで借りられる
初期費用を一括で支払えない場合、ソーラーローンの利用を検討してみましょう。
固定資産税
新築時に太陽光発電システムを導入した場合には、太陽光発電システムが住宅と一体化しているものであれば、住宅の設備のひとつと考えられるため、固定資産税が発生します。
ただし、架台で設置する取り外し可能な太陽光発電システムを設置した場合には、固定資産税の対象とはなりません。
後付けで設置する太陽光発電システムのほとんどは、屋根をリフォームして屋根と一体型の太陽光発電システムを設置するケースは少なく、架台によって設置する取り外し可能なタイプの太陽光発電システムの設置を行うため、固定資産税の対象にならないケースがほとんどです。
ただし、設置する太陽光発電システムが10kW以上の規模のものであれば、新築時の設置であっても後付けであっても固定資産税の課税対象となります。
固定資産税は「評定額×税率1.4％」で算出できます。太陽光発電設備を300万円で購入した場合、
- 300万円×1.4％＝4万2千円の固定資産税が発生
また評定額が150万円以下のものも課税対象外になります。
火災保険料
新築時に太陽光発電システムを設置した場合には、基本的に建物の一部とみなされるため、火災保険の対象となります。
火災保険は家財と建物の2つに分類されますが、新築時に設置した屋根と一体化した太陽光発電システムの場合には、建物の一部としてみなされます。
後付けで太陽光発電システムを設置した場合には、その分建物の評価額があがるため、火災保険の契約内容の見直しを行うことがおすすめ。
ひとつ注意しなければいけない点は、火災保険では地震や津波、噴火による被害は保証されないという点です。
これらの被害に備えるためには、太陽光発電システムも地震保険に加入しておく必要があります。
ランニングコスト（メンテナンス費）
ランニングコストについては、新築時の設置の場合も後付けの場合も違いはありません。
太陽光発電システムのメンテナンスは、住宅用についても法律で義務化されていいます。
その頻度は最初のメンテナンスは導入から1年後に、それ以降は最低でも4年に1度となっていて、この頻度でメンテナンスを行うことで、発電量の低下や太陽光発電システムのさまざまな機器の故障を防ぐことができます。
太陽光発電システムのメンテナンスにかかる費用は、10kWh以下の設備の場合には特に部品の交換や修理が必要ない場合には1回２万円程度といわれていますが、パネルを何枚設置しているかや屋根の角度によっても実際にかかる費用が上下するため、メンテナンスを依頼する業者に見積もりを出してもらうようにしましょう。
太陽光発電システムのメンテナンスを行う場合には、メンテナンス費用以外にも足場代が必要になるので、この足場代についても見積もりを出してもらいメンテナンス費用の足場代と合計した金額を用意しておくと良いですね。
太陽光発電システムを後付けするメリットとデメリット
太陽光発電システムを後付けする場合には、メリットとデメリットがあります。
ここでは、太陽光発電システムを後付けするメリットとデメリットについて詳しく解説していきます。
メリット
太陽光発電システムを後付けするメリットには、以下のようなものがあります。
①時間をかけて太陽光発電システムのメーカーを選ぶことができる
太陽光発電システムを後付けするということは、既存の建物に設置するということなので、新築の建物に太陽光発電システムを設置する場合のように建物の完成のタイミングにあわせて設置しなければならないといった時間的な制約がありません。
そのため、じっくりと時間をかけて太陽光発電システムのメーカーや施工業者を選ぶことができます。
②同時に屋根のリフォームを行うこともできる
古い住宅に太陽光発電システムの導入を行う場合、導入するタイミングで屋根のリフォームを行うことができます。
屋根のリフォームを行う際に、太陽光発電システムの設置に適した形状や勾配の屋根にすることで、太陽光発電システムの発電効率をあげることができるようになります。
③固定資産税がかからない
住宅用の太陽光発電システムを個人で利用する場合、新築の時に導入すると建物の価値が上がるため、それに伴って固定資産税の税額も上がってしまいます。
しかし、後付けで太陽光発電システムを導入する場合には、ほとんどの場合取り外しができる架台を用いて設置するため、固定資産税の課税対象にはなりません。
これは新築時に太陽光発電を導入する時にも言えることで、取り外し可能な方法で太陽光発電システムを設置した場合には、固定資産税の課税対象とはならないので安心です。
デメリット
太陽光発電システムを後付けするデメリットには、以下のようなものがあります。
①屋根に負担がかかる場合がある
太陽光発電システムに用いられる太陽光パネルの重量は、メーカーにより異なりますが概ね15kg程度のものがほとんど。
一般の住宅の場合は、このような太陽光パネルを20枚程度設置することが多いため、単純計算で約300kgの重量が屋根にかかることになります。
太陽光パネルの重量が１点に集中することはなく、太陽光パネルの重量は屋根瓦の約3分の１程度なので、太陽光パネルの設置によりその重量が建物に負担を与えるということはあまり考えられません。
しかし、もともと太陽光パネルの設置に適した強度がない屋根の場合、屋根の補強が必要になる可能性があります。
そのため、自宅の屋根が太陽光パネルの設置に適しているかどうか事前に専門家に確認してもらう必要があります。
②費用を住宅ローンに組み込めない
新築時に太陽光発電システムを導入した場合には、その費用を住宅ローンに組み込むことができます。
しかし、後付けで太陽光発電システムを導入した場合にその費用を住宅ローンに組み込むためには、住宅ローンの借り換えが必要でしょう。
住宅ローンの借り換えを行う場合には、手続きや借り換えの費用が必要となるため、トータルで考えた場合に新築時に住宅ローンに組み込んだ場合より、金利や借り換えの手数料により総支払額が高額になる可能性が高くなります。
後付けした場合の住宅ローン以外の選択肢はソーラーローンとなりますが、このソーラーローンは住宅ローンより金利が高く、また返済期間も短いというデメリットがあります。
③設計の自由度や発電効率が新築時に設置する場合より低くなることもある
住宅の新築時に太陽光発電システムを導入する場合には、住宅の設計の自由度や発電効率を考えた家づくりを行うため、設置後の住宅の外観などの満足度が後付けの場合より大きくなるケースがほとんどです。
後付けで太陽光発電システムの導入を行う場合には、外観に違和感を感じることもあるため、住宅の外観を変えたくない方には後付けでの太陽光発電システムの導入はおすすめできません。
また、屋根の傾斜が太陽光発電に最適な角度ではないことも考えられるので、発電効率も新築時に導入した場合と比べて劣るケースもあります。
太陽光発電システムを後付けで設置する場合の注意点
太陽光発電システムを後付けで設置する場合には、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。
ここでは、太陽光発電システムを後付けで導入する場合の注意点について詳しく解説してきます。
①業者の選定を慎重に行う
太陽光発電システムの導入を行う際に一番重要なのは、業者の選定です。
導入を考えた場合に、相見積もりをとるのは優良な業者を選ぶために欠かすことができませんが、その場合に極端に安価な料金を提示してくる業者の中には、施工の実績が少なかったり施工の技術が未熟であったりする業者が存在することもあります。
価格だけで業者を選ぶと、このような施工技術がしっかりとしていない業者に施工を依頼してしまうことになり、結果として太陽光発電システムが正常に作動しなかったり、雨漏りが起ってしまったりというトラブルに見舞われる可能性がありますよ。
施工業者を選ぶ際には、価格のみではなく施工実績やインターネットの口コミなども参考にするとよいでしょう。
②売電によって得られる収入を入念にシミュレーションしておく
太陽光発電システムを導入しても、思っていたほどの売電収入を得ることができずに結果として損をしてしまうこともあります。
太陽光発電による売電から得ることができる収入は、固定買取価格制度の期間内であればどの程度の収入を得ることができるかをシミュレーションしやすくなっているため、売電単価と年間当たりの発電量から売電収入を計算しておくとよいでしょう。
その場合に、太陽光発電システムの設置場所によって発電量に違いが出ること、業者によりシミュレーションの精度が異なること、固定買取期間に初期費用を回収することができるかという3点に注意しておくことが重要です。
③屋根が陰になる時間帯が多いと発電量が少なくなる
建物が建っている場所によっては、その建物の屋根が他の建物や樹木などの陰になる時間帯が多いケースがあります。
このような場合には、陰によって太陽光パネルに十分な量の電気を発電するための太陽光が当たらない可能性が高くなるでしょう。
そのため発電量が低下し、思っていた量の電力を発電できない恐れがあります。
④太陽光発電システムを設置する建物を今後10年以内に解体する予定がない
太陽光発電システムの導入から10年以内で初期費用を回収することは、非常に困難です。
そのため、太陽光発電システムを導入する建物は今後10年間増築や建て替え、引っ越しや建物の解体などを行う予定がないかをしっかりと検討しておきましょう。
⑤屋根が太陽光パネルの重量に耐えることができるか確認しておく
ほとんどの住宅の屋根は太陽光パネルの重量に耐えることができますが、中にはぜい弱な作りの屋根もあります。
そのような屋根に太陽光発電システムを設置するためには、補強工事が必要になりますよ。
設置を検討している屋根が太陽光パネルの重量に耐えられるかどうかを、一度信頼できる業者などの専門家に診てもらうことをもらうことをおすすめします。
太陽光発電システムに蓄電池を後付けする場合のメリットとデメリット
太陽光発電システムに蓄電池を後付けすることで、さらに太陽光発電のメリットを活かすことができますが、この方法にはデメリットもあります。
ここでは、太陽光発電システムに蓄電池を後付けする場合のメリットとデメリットについて解説していきます。
メリット
太陽光発電システムに蓄電池を後付けするメリットには、以下のようなものがあります。
①ピークカットにより発電した電気を無駄にすることが無い
ピークカットとは、最も電力使用量が多い時間帯の電力使用量を下げること。
蓄電池を導入することで、この下げた使用電力を蓄電池に溜めることができ、ピークカットした分の電力を無駄にすることがなくなります。
このようにして溜めた電気は、夜間など太陽光発電を行うことができない時間帯に使用できます。
②停電時でも電気を使うことができる
太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、災害や送電トラブルにより停電が起ってしまった場合にも、昼夜を問わず電気を使用できます。
③太陽光発電を行えない夜間でも節電を行える
蓄電池を導入すると、昼間に太陽光発電により発電した電気を溜めておくことができるので、その電気を太陽光発電により発電ができない夜間に使用できます。
そのため、夜間に電力会社から電気を買わずに済み、電気料金を節約できます。
デメリット
太陽光発電システムに蓄電池を後付けするデメリットは、以下の1点です。
①導入費用が高額
太陽光発電システムに蓄電池を後付けで導入する際の唯一のデメリットは、導入費用が高額であるという点。
比較的少容量である3kWhから5kWhの蓄電池であっても、価格相場は蓄電池本体の価格と工事費を合わせるとゆうに100万円を超えてしまいます。
一番人気が高い5kWhから9kWhの容量帯の蓄電池の場合、その導入費用が150万円以上が相場となります。
このように、導入費用が高額であるということが、蓄電池を太陽光発電システムに後付けする場合のデメリットであると言えますね。
しかし、自治体によっては蓄電池を導入する際に補助金や助成金の交付を受けることができることもあるため、一度お住いの場所を管轄する役場に問い合わせてみると良いでしょう。
これからはストレージパリティの時代になる
ストレージパリティとは、「蓄電池がないよりも導入した方が経済的利点が高い状態」のこと。
曇り・雨の日でも蓄電池があれば、晴れの日に蓄積した太陽光エネルギーで電気を使えるため、通常の電力を使う必要がありません。
常に節電した状態が実現でき、電力コストが限りなくかからない方向を目指すのが、ストレージパリティの定義になります。
ストレージパリティを実現するには、以下の点に注目してください。
- 安い蓄電池を選ぶ
- 販売店を選ぶ
蓄電池の値段は設置する場所やタイプによって異なりますが、容量が大きい10kW以上のものや、型落ちのものは安くなっている傾向にあります。
販売店に行くと蓄電池だけでなく設置費用の見積もりを出してもらえるので、複数店舗と比べたうえで選ぶのがおすすめです。
太陽光発電の利益を最大限に生かせるようになるので、ぜひランニングコストも踏まえたうえで検討してみましょう。
太陽光発電を後付けしても採算が合う理由
今から太陽光システムを後付けをしても、かかった費用以上の利益を得ることができるか不安に思われる方もいらっしゃると思います。
しかし、今から太陽光発電システムを導入して元をとることができる可能性は、非常に高いですよ。
ここでは、その理由について解説していきます。
①太陽光発電を行える昼間の電力を自家発電できる
自宅で消費する電気を太陽光発電システムによって発電した電気で賄うことで、特に昼間に使用する電気を電力会社から購入する必要がなくなります。
昼間は夜間より電気料金が高額なため、電気料金の削減につながります。
②太陽光発電システムのコストパフォーマンスは上昇してる
太陽光パネル（モジュール）の生産技術は日々進歩していて、それに伴い太陽光発電システムの発電効率も向上しています。
現在の発電効率は15％から20％程度といわれていますが、2030年までには発電効率が40％にまで向上した太陽光発電パネルの開発を目指しているメーカーもありますよ。
このように、太陽光発電システムの発電効率が上昇するとともに、コストパフォーマンスもともに向上しています。
そのため、固定買取価格制度で保証されている電力の買取価格が低下しても、発電量は上昇しているため買取に出すことができる電力量も増えることから、今から導入しても十分な利益を挙げることができる可能性が高いと言えます。
③太陽光発電システムは長寿命化している
太陽光発電システムはコストパフォーマンス以外に、耐用年数も伸びてきています。現在の太陽光パネルの寿命は30年もしくはそれ以上といわれており、パワーコンディショナも性能が向上したため長期間に渡る使用が可能になりました。
このように太陽光発電システムが長寿化したことにより、固定買取価格制度の期間を超過して売電収入が下がってしまっても、自家消費用に太陽光発電システムで発電した電気を使用することで、電気料金の削減に役立ちます。
④余剰電力を売電することにより利益を得ることができる
太陽光発電システムで発電した電気は自宅で使用する分だけではなく、余った電力は売電することができます。
特に固定買取価格制度が適用される期間は電気を高額で買い取ってもらえるため、高い収入を得ることができ、導入時にかかった初期費用を回収することも不可能ではありません。
まとめ
ここまで、太陽光発電システムを後付けするとはどういうことかといった事から、後付けのメリット・デメリット、蓄電池を後付けする際のメリット・デメリット・今太陽光発電システムを導入しても元をとることができるかどうかという点について解説してきました。
蓄電池を太陽光発電システムを併用することで、より効率的に節電を行ったり停電に強い家にしたりできることや、太陽光発電システムを後付けする際に注意すべきポイントについてお分かりいただけたと思います。
今から太陽光発電システムの後付けをお考えの方はここで解説してきた内容をもとに、優良な業者を選んで導入することをおすすめします。
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